SmartHRと連携できる外部システム（アプリ）の近日開催予定のセミナー

SmartHR Plusでは、SmartHRと連携できる外部システム（アプリ）の活用方法を学べるセミナーを開催しています。

「アプリにはどのような機能があるのか」「導入するとどれくらい便利になるのか」に加え、
SmartHRと組み合わせることで生まれる効果もご紹介しております。

業務効率化のヒントを得られるセミナーです。
ぜひお気軽にご参加ください！

今後開催予定のセミナー

[1] 従業員と安全かつスムーズに資料を共有する方法（提供：株式会社yett）

SmartHR専用のファイル共有・保管サービス「Everidays for SmartHR」の使い方や特徴を、オンラインセミナー形式でご紹介します。
質疑応答はリアルタイムでチャットを通じて行い、マイクやカメラは不要ですので、気軽に参加いただけます。

このような方にオススメ

● 就業規則など、従業員全員が資料を参照できる場所がほしい方
● 個人のスマホや外出先からも社内資料が見れる仕組みがほしい方
● 雇用形態に応じたアクセス権限設定が必要な方

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[2] 入社・異動時の通勤費業務を効率化する方法（提供：株式会社無限）

通勤費管理の課題と解決方法、2026年の運賃改定・法改正情報をオンラインセミナー形式でご紹介します。質疑応答はリアルタイムでチャットを通じて行い、マイクやカメラは不要ですので、気軽に参加いただけます。

このような方にオススメ

● 入退社や異動が多く、通勤費の登録・変更作業に追われている方
● 2026年3月のJR東日本運賃改定への対応方法を知りたい方
● Excelや紙での通勤費管理に限界を感じている方

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[2] 就労証明書から始める書類作成効率化セミナー（提供：株式会社オプロ）

SmartHRの従業員データをそのまま帳票に反映し、転記・確認・修正の手間を大幅に削減できる「帳票DX for SmartHR」、今回はその中でも、就労証明書作成のユースケースを通じて、「導入直後から業務が楽になる」と実感できる具体的な改善方法をお伝えします。

このような方にオススメ

● 人事・労務業務をシステム化し、定型作業を減らしたい方
● 就労証明書などの書類作成に毎回時間がかかっている方
● 書類作成も効率化できるか知りたい方

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[3] 多拠点多店舗の健康管理を仕組みで回す｜紙・Excel・属人化から脱却する実践アプローチ（提供：メディフォン株式会社）

拠点が増えるほど、健診管理の工数も比例して膨らんでいませんか？健診予約のとりまとめ、結果の回収、産業医への送付、労基署への報告など、健康管理には多くの工数が発生します。多店舗・多拠点を展開する企業ほど、これらの業務は店舗ごとにバラバラに発生し、気づけば膨大な手作業と属人的な運用で成り立っている、というケースが少なくありません。本セミナーでは、SmartHRと連携した健康管理システム「mediment」を活用し、健診業務の工数を約90%削減しながら、担当者が本来注力すべき「攻めの健康施策」へシフトする方法を実践的にご紹介します。

このような方にオススメ

● 店舗・拠点ごとの健診状況が把握できておらず、本社で全体像が見えていない
● 紙やExcelでの管理に限界を感じており、デジタル化・効率化を検討している
● 担当者が変わるたびに運用が崩れる「属人化」に悩んでいる
● パート・アルバイト・外国人スタッフ含めた全従業員の健康管理に課題がある
● SmartHRをすでに活用しており、健康管理との連携を模索している

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[3] 大切な社員の「離職」「モチベーション低下」に効く打ち手とは？THANKS TANKで実現する“成果につながる”エンゲージメント向上施策（提供：SmartHR × テクバン株式会社）

人材不足や働き方の多様化が進む中、社員の「離職」や、最低限の業務しかこなさない「静かな退職」といったモチベーション低下は、どの企業にとっても避けて通れない経営・組織課題となっています。一方で、制度や施策を整えても「形骸化してしまう」「運用負荷が高くて続かない」「効果が見えにくい」といった悩みを抱えている企業も少なくありません。本セミナーでは、「感謝・称賛」を仕組みとして組織に定着させるSmartHR専用サービス「THANKS TANK（サンクスタンク）」を活用し、社員一人ひとりの行動や貢献を可視化しながら、エンゲージメント向上を"成果につなげる"ための考え方とポイントをご紹介します。

このような方にオススメ

● 社員の離職率や定着率に課題を感じている
● 社員のモチベーション低下や「静かな退職」に不安を感じている
● エンゲージメント施策を実施しているが、効果が見えにくい・形骸化している
● サンクスカード等のツールを導入したが、運用の手間で定着しなかった
● PCを使わない現場（店舗・工場など）の従業員も巻き込んだ称賛文化を作りたい

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[4] 2025年法改正対応！基礎から分かる「ストレスチェック義務化」対策ウェビナー
（提供：株式会社HRデータラボ）

「50人未満の事業場にもストレスチェックが義務化されると聞いたけれど、何から手をつければいいかわからない…」そんなお悩みをお持ちではありませんか？
2025年5月に法改正が行われ、遅くとも2028年5月までには、従業員数50人未満の小規模事業場においてもストレスチェックの実施が義務化されることになりました。
これまで義務の対象外だったため、「そもそもストレスチェックとはどのような制度なのか？」「いつまでに、どのような準備を始めればいいのか？」と不安を抱えるご担当者様も少なくないはずです。
本ウェビナーでは、ストレスチェック制度の基本から、今回の法改正における重要なポイント、そして義務化に向けて企業が取るべき具体的なステップまでを、株式会社HRデータラボのコンサルタントがわかりやすく解説いたします。

このような方にオススメ

● 従業員数50人未満の事業場で、ストレスチェックの担当になった方
● 2025年の法改正の具体的な内容や、何をすべきか知りたい方
● 担当者の業務負担を減らし、手軽にストレスチェックの実施方法を探している方

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[5] SmartHRユーザーのための勤怠×工数可視化・効率化の最適解（提供：株式会社チームスピリット）

SmartHRで人事情報を一元管理している企業にとって、次の課題は「現場の活動（勤怠・工数）」の可視化です。「勤怠は管理できているが、プロジェクトごとの工数が不透明」「SmartHRと勤怠システムのマスタが二重管理になり、メンテナンスが追いつかない」といった悩みはありませんか？
本セミナーでは、従業員数50名から3,000名規模のプロジェクト型組織に特化し、SmartHRを「情報の源泉」として、TeamSpiritで「勤怠・工数・経費」を一体管理するメリットを解説します。管理部門の工数を削減しながら、経営が求める「リアルタイムな採算管理」を実現する具体的な連携手法を公開します。

このような方にオススメ